DX研修を成功させるために、どの研修会社を選ぶべきかと比較する企業は少なくありません。
しかし、研修会社を比較する前に確認しておきたいことがあります。それは、貴社が研修によって何を変えたいのかが整理されているかということです。
目的や受講者像、研修後に適用する業務が曖昧な状態では、研修会社も一般的なカリキュラムを提案せざるを得ません。「自社に合わせてカスタマイズ可能」とされている研修であっても、カスタマイズするための材料がなければ、貴社に合った研修を設計することは難しくなります。したがって、DX研修を依頼する場合、研修会社を選定する前に、貴社内で「要件定義」を行う必要があります。
本記事では、DX研修を研修会社へ依頼する前に、社内で整理し、研修会社との相談材料としておきたい4つの項目を解説します。
本記事で解決できるお悩み
- DX研修を実施しても、現場で活用されるか不安
- どの研修会社が自社に合っているのか判断できない
- 研修の費用対効果をどのように評価すべきかわからない
DX研修が「受けっぱなし」で終わるのはなぜか
たとえば、貴社で生成AI研修を実施し、受講者がプロンプトの書き方や生成AIの基本的な使い方を理解したとします。研修直後の満足度アンケートでは、「生成AIの使い方が理解できた」や「仕事でも使ってみたい」や「わかりやすい研修だった」といったコメントが返ってきました。ところが、3か月後に現場を確認すると、生成AIはほとんど使われていませんでした。
研修の満足度は高かったのに、実業務に活かされていないケースはよくあります。なぜでしょうか?

DX研修での学びが現場で活かされない理由の一つに、研修で学んだことを、どの業務で使うのかを従業員がイメージできていないことがあります。AIについての知識が研修によって定着していても、学んだスキルを使う対象業務や、実践を支える仕組みが決まっていなければ、「知っている」状態から「知識を業務で使う」状態へ移行しにくくなります。これでは、研修そのものへの評価は高くても、「DX研修によって業務が変わった」とはいえません。
研修は、それ自体が目的ではなく、現在の状態(As-Is)から、目指す状態(To-Be)へ移行するための手段の一つです。
そのため、研修会社を探す前に少なくとも、
- 研修後にどうなっていたいのか
- 現在はどのような状態なのか
- 学んだことをどの業務で使うのか
- その変化を何によって確認するのか
を整理しておく必要があります。また、この4点を社内で整理するだけでなく、「研修を通じて従業員にどのような能力を身につけてほしいのか」「その結果、業務や組織をどのように変えたいのか」を研修会社に伝えることも重要です。こうした情報が共有されることで、研修会社も貴社の目的に沿ったカリキュラムや実践方法を提案しやすくなります。
(※なお、少し本音の話をすれば、すべての研修が「業務を変えること」だけを目的として実施されているわけではないでしょう。情報セキュリティ研修などでは、「全従業員に必要な教育を実施した」という事実や記録そのものが重要になるケースもあります。受講する従業員側も、そうした事情をなんとなく察していることがあるかもしれません。実態として、経営層から「DX人材育成を進めろ」と言われ、推進部門として「今年はDX研修を○回実施しました」という活動実績を残すことが優先され、全社研修を企画することもあるでしょう。また、現場側は「また本社のDX施策ね」と思いながら、とりあえず受講することもあるかもしれません。しかし、同じ時間と費用をかけるのであれば、「受講しました」で終わるより、実際の理解や行動の変化、ひいては業務改善や業績への寄与につながる研修にしたほうがよいのではないでしょうか。研修の実施自体に意味がある場合でも、その効果を高める余地はあります。「研修を実施した」という実績を残すことと、「研修を実際の成果につなげること」は、必ずしも二者択一ではありません。)
① To-Be:「研修後にどうなっていたいか」
「DXを推進する」や「DXリテラシーを高める」といった目標はあいまいなため、研修後に何が変われば成功なのか判断できません。まずは、研修後に「どの部門の誰が、何を自力でできるようになっているか」というTo-Be(あるべき姿)を具体化します。
この定義を先に言語化しておくことで、研修会社の提案が比較可能な水準になり、カリキュラムの取捨選択にも根拠が生まれます。「現場のDXリテラシーを上げたい」という目的であれば、「営業チームが週次レポートを自力で集計・可視化できるようになる」といった具体的な状態まで落とし込みます。目的の言語化は短い社内ミーティングからでも始められ、この準備が研修設計の質を大きく変えます。ここまで具体化できれば、必要なのはDX全般についての知識なのか、ExcelやPower BIなど特定ツールのスキルなのかも見えやすくなります。
② As-Is:「いま誰が、何をどこまでできるか」

To-Beを定めたら、次に必要なのがAs-Is(現在地)の把握です。受講者の役割や現在の知識・スキルレベル、対象となるツールの利用経験などを整理し、「目指す状態」と「現在の状態」のギャップを明らかにします。
たとえば、生成AI研修を検討している場合でも、「生成AIをほとんど使ったことがない人」と「日常的に業務で利用している人」では、必要な研修内容は異なります。また、同じ程度の利用経験があっても、管理職と現場担当者では求められる知識や能力が異なるでしょう。
As-Isを把握する方法として、まずは事前アンケートや自己評価、簡単なスキルチェックなどが考えられます。生成AI研修であれば、「生成AIを利用したことがあるか」「週にどの程度利用しているか」「どのような業務に利用しているか」「プロンプトを自分で作成できるか」といった問いを設けるだけでも、受講者の現在地をある程度把握できます。対象者が少ない場合や、より実務に即した研修を設計したい場合には、現場担当者やマネージャーへのヒアリングも有効です。自己評価だけでは把握しづらい「実際にはどのような業務で困っているのか」「どの程度まで自力で対応できているのか」といった情報も確認できます。
こうして把握したAs-Isと、①で定めたTo-Beとの差分が、研修によって埋めるべき学習課題になります。いきなり「生成AI研修をやろう」「Power Automate研修をやろう」と考えるのではなく、現在地と目標との差を確認した結果として、必要な研修内容を決めるという順番です。
なお、As-Isを把握すると、受講者間のスキルレベルに大きなばらつきがあることも珍しくありません。学校の授業でも、クラス内の理解度に大きなばらつきがあると、「簡単すぎて退屈」と感じる学生と、「難しすぎてついていけない」と感じる学生が同時に生まれます。DX研修も同じです。この場合は、初級・中級などでクラスを分ける方法だけでなく、初心者には事前学習を用意する、経験者には発展的な演習を用意するといった対応が考えられます。すべての受講者へ完全に最適化することが難しければ、「今回はこの層を重点ターゲットとして講義を行いましょう」と、研修の照準を明確にする方法もあります。
As-Isを把握する目的は、単に受講者を「初級・中級・上級」に分類することではありません。誰が、現在どのような状態にいて、To-Beへ到達するために何が不足しているのかを明らかにすることが目的です。この情報が整理されていれば、研修会社も対象者に合わせた難易度やカリキュラム、事前学習、クラス分けなどを具体的に提案しやすくなります。
③ Use Case:研修後に「どの業務で使うか」を1〜2本特定する
研修で学んだスキルが定着しない理由の一つが、研修と実業務との接続が決まっていないことです。研修を依頼する前に、受講者が研修後に学んだ知識やスキルを適用する実業務を1〜2本特定しておくことをおすすめします。
たとえば、「Power Automateの基礎を学ぶ」という研修だけでは、研修が終わったあと、その知識をどこで使うかは受講者自身に委ねられます。一方で、「毎週Excelで行っている集計結果を関係者へ通知する業務を自動化する」と対象業務を決めておけば、「その業務を自動化するためにPower Automateを学ぶ」という研修設計ができます。
生成AI研修でも同様です。「プロンプトの書き方を学ぶ」こと自体を目的とするのではなく、「営業担当者が商談後の議事録を整理する」「提案メールの下書きを作成する」といった具体的な業務と結びつけます。こうすることで、研修で身につけた知識を「知っている」状態から「業務で使っている」状態へ移行しやすくなります。
業務が特定されると、研修会社は演習の素材に実際の業務に近いシナリオを使えるようになります。「とにかくDXを学ぼう」ではなく「この承認フローを自動化するためにPower Automateを学ぶ」という設計のほうが、目的意識をもって受講できるため、研修の内容が定着しやすくなります。さらに、研修の対象ツールも自然に絞られ、限られた研修時間の使い方が変わります。「何をすれば研修の成果といえるか」の議論も、業務が特定されていると具体的に進みます。
④ KPI:研修効果の測り方を先に合意する
最後に、研修によって生じた変化を何によって確認するのかを決めます。
研修後には、受講率や理解度テスト、満足度アンケートなどが実施されることがあります。これらも研修を評価するうえでは重要な情報です。しかし、受講率が高かったことや、受講者から「わかりやすかった」「役に立った」という評価を得られたことと、研修で得た知識が実際の業務で使われていることは別の話です。

たとえば、生成AI研修の満足度が非常に高かったとしても、3か月後にほとんどの受講者が生成AIを業務で利用していなければ、研修内容の理解と実務への定着との間に何らかの課題があったと考えられます。
そのため、研修効果は一つの指標だけで判断するのではなく、段階を分けて確認するとよいでしょう。
- 受講:受講率、修了率
- 理解:理解度テスト、演習の達成状況
- 利用状況:対象ツールの利用状況、対象業務への適用件数
- 業務成果:作業時間の削減、処理件数の増加、ミスの削減など
- 最終成果:生産性や品質の向上、売上など業績への寄与
すべての研修で最終的な業績への寄与まで測定できるとは限りません。しかし、研修も投資の一部である以上、少なくとも「受講した」「満足した」だけで測定を終えず、研修で学んだことが実際の業務で使われているかを一定期間モニタリングすることは重要です。
たとえば生成AI研修であれば、研修直後だけでなく、1か月後、3か月後などに利用状況を確認します。利用が進んでいなければ、「どの業務に使えばよいかわからない」「社内ルールがわからず利用に不安がある」「実務で使えるプロンプトがわからない」といった要因を確認し、追加研修やユースケースの共有、相談会など、次の施策につなげることができます。
また、③で適用する業務を具体化しておけば、効果測定の指標も設定しやすくなります。たとえば「毎週の集計・通知業務をPower Automateで自動化する」というUse Caseであれば、単にフローを作成できたかだけでなく、実際に業務で稼働しているか、作業時間がどの程度削減されたかまで確認できます。
なお、「先に決めておく」と説明してきましたが、KPIやKGIをすべて自社だけで設計してから研修会社へ問い合わせる必要はありません。研修会社によっては、研修の実施だけでなく、研修前の現状分析や研修目的の整理、効果測定方法の設計、研修後の定着支援などをコンサルティングサービスの一部として提供している場合もあります。こうしたサービスを利用し、「何をもって研修の成功とするのか」から研修会社と一緒に具体化することも選択肢の一つです。
効果測定の指標を研修前に合意しておくことには、もう一つ重要な意味があります。それは、研修後の結果を見てから、評価指標を都合よく変更してしまうことを防ぐためです。
たとえば、当初は「研修後3か月以内に、受講者の50%が生成AIを実業務で継続利用する」ことを目標としていたにもかかわらず、実際の利用率が伸びなかったからといって、後から「研修満足度90%以上」を成果として評価するようでは、研修が当初の目的を達成したのか判断できなくなります。
もちろん、研修期間中に事業環境や対象業務、利用できるツールなどの前提条件が変わり、KPIやKGIそのものを見直す必要が生じることはあります。その場合でも、「結果が悪かったから指標を変える」のではなく、「どのような前提条件が変わり、なぜ指標を変更する必要があるのか」を明確にしたうえで見直すことが重要です。KPIやKGIを事前に合意しておくことで、研修後に成功の定義そのものが動いてしまうことを防ぎ、①で定めたTo-Beにどこまで近づけたのかを同じ基準で評価することが可能になります。
こうしたPDCAサイクルを貴社だけで継続的に回すことが難しい場合には、研修会社による研修後の支援を活用する方法もあります。
伴走支援を検討する
また、研修後の定着や効果測定をすべて自社だけで行う必要もありません。研修会社を選ぶ際には、研修を実施して終了するだけでなく、研修後も一定期間、質問や相談を受け付けたり、実務への適用状況を確認したり、研修効果を踏まえて次の施策を提案したりする「伴走支援」が用意されているかを確認してみてもよいでしょう。
たとえば、研修後に「実際の業務で使おうとしたらうまくいかなかった」「自社の業務ではどのように応用すればよいかわからない」といった疑問が生じることがあります。また、1か月後や3か月後に利用状況を確認した結果、想定ほど定着していないことがわかる場合もあります。このようなときに、研修会社へ継続して相談できれば、追加研修や相談会、ユースケースの共有、カリキュラムの見直しなど、状況に応じた次の施策を検討しやすくなります。
特に、自社内にDX人材育成や研修設計を専門に担当する人材がいない場合には、研修後のフォローアップや効果測定まで含めた伴走支援をオプションとして利用することも検討してみてください。研修会社を比較する際には、研修当日のカリキュラムや価格だけではなく、「研修後にどこまで支援してもらえるのか」も確認しておくことをおすすめします。
4点が揃うと、研修会社の選び方の軸も変わる
4点が整理された状態で問い合わせると、研修会社から返ってくる提案の内容で会社を比較できるようになります。
DX研修を提供する会社は多く、価格帯やカリキュラムもさまざまです。しかし、「実績件数が多い」「研修メニューが豊富」といった条件だけで、自社に合う会社を判断できるとは限りません。
研修会社を比較する際には、たとえば以下の点を確認してみるとよいでしょう。
- 自社のAs-IsとTo-Beを踏まえて研修を設計してくれるか
- 実際の対象業務に近い演習へカスタマイズできるか
- 受講者のスキル差や役割の違いに対応できるか
- KPIやKGI、効果測定の設計について相談できるか
- 研修後のフォローアップや伴走支援を受けられるか
もちろん、これらすべての支援が必要とは限りません。自社内で研修後の定着まで支援できるのであれば、研修そのものの品質を重視して選定する方法もあります。一方、社内にDX人材育成の専門人材がいないのであれば、事前設計から効果測定、研修後の定着まで支援できる会社を選ぶことも有力な選択肢です。
「うちのゴールと受講者像に対して、どのような研修と定着支援を設計するのか」を複数社に提案してもらい、その具体性を比較することが、研修会社選びの実質的な判断材料になります。
まとめ
DX研修を研修会社に依頼する前に整理しておきたい4点は「①成功の定義」「②受講者像」「③適用する業務」「④効果測定の指標」です。
この4点が社内で合意されていれば、研修会社への問い合わせは要件定義の会話になり、複数社の提案を具体的に比較できるようになります。研修の成果は選んだ会社だけでなく、依頼前の社内準備の質によっても大きく変わります。
よくある質問
社内に研修設計の専門家がいないが、4点を決められますか?
必ずしも、最初から研修設計の専門家が必要なわけではありません。4点は「どの部門の誰が」「何ができるようになるか」「どの業務に使うか」「3ヶ月後に何で測るか」という問いです。人事担当者と現場マネージャーが話し合えば、研修会社に伝えられる水準の答えは出せます。「完璧に決まっていなくていい」ことも重要で、方向性がある状態で問い合わせるだけで提案の質が変わります。なお、貴社の規模が非常に大きい場合には、別途、研修設計の前提としてITスキルの可視化をコンサル会社に依頼することも有効です。
4点が決まっていなくても、とりあえず研修会社に問い合わせてよいですか?
問い合わせ自体はできますが、提案が汎用的になります。研修会社は要件がない依頼には標準プログラムを提案するため、自社の課題に合った設計になりにくくなります。「まず何を決めればいいか相談したい」という目的で問い合わせることは有効です。その場合、本記事の4点を「社内で未定の議題」として提示すると、対話が具体的になります。
研修効果の測定はどのタイミングで始めるべきですか?
研修終了後ではなく、依頼前に測定項目を決めることを勧めます。研修後に「何を測るか」を考え始めると、指標が受講率や満足度アンケートのような代替指標に流れやすいためです。研修の設計段階で、研修会社と「研修後に何を確認するか」を合意しておくと、プログラム設計にも影響します。
研修会社への依頼と社内での自主学習はどう使い分けるべきですか?
「知識のインプットや基本操作の習得」は研修会社へ依頼しやすい領域ですが、「自社の業務フローへの適用」や「研修後の定着」には、社内側の継続的な取り組みも必要です。たとえば、週1回の実務適用ミーティングを設けたり、社内でユースケースを共有したりする方法があります。一方、こうした取り組みを自社だけで運営することが難しい場合には、研修後の相談会やフォローアップ研修、効果測定などを含む伴走支援を利用する方法もあります。「研修会社に任せるか、自社でやるか」の二者択一ではなく、自社に不足している部分を外部支援で補うと考えるとよいでしょう。
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