Microsoft 365 Copilotを利用すると、SharePointやOneDriveに保存された資料を探したり、その内容を要約したりできます。
社内資料を利用した情報収集が容易になる一方で、顧客や取引先との調整、仕様変更の理由、過去の対応履歴など、資料だけでは把握できない情報もあります。こうした業務の経緯は、メールに残されていることが少なくありません。
Microsoft 365上のメールを管理するサービスがExchange Onlineです。Exchange Onlineを利用することで、メールや予定表などの情報をMicrosoft 365上で管理できるようになります。逆に言えば、Copilotがメールの内容を活用するためには、メールをExchange Onlineで管理している必要があります。
本記事では、Microsoft 365 CopilotとExchange Onlineの関係を整理し、メールをCopilotで活用することで期待できる効果と、移行前に検討すべき点を解説します。
本記事で解決できるお悩み
- CopilotとExchange Onlineの関係を知りたい
- メールもCopilotで活用できるようにしたい
- Exchange Onlineへ移行するメリットを知りたい
- メール環境を移行する際の注意点を確認したい
Microsoft 365 Copilotは何を利用して回答するのか
Microsoft 365 Copilotは、Microsoftのアプリやサービスと連携することに強みを持った生成AIです。Word、Excel、PowerPoint、Outlook、Teamsなどと連携し、利用者がアクセス権を持つ業務情報を使って回答を生成します。
この仕組みにより、一般的な文章の作成や要約だけでなく、社内に保存されている資料や日々の業務で蓄積された情報を利用できます。ただし、Copilotが利用できるのは、Microsoft 365上に存在し、利用者にアクセス権が与えられている情報です。
したがって、Copilotの活用範囲は、社内の情報がどこに保存されているかによって変わります。提案書や手順書をSharePointへ保存していても、案件の調整内容や判断の理由がメールにしか残っていなければ、その情報を含めた調査はできません。
Copilotを導入する際には、機能や操作方法だけでなく、対象となる情報がMicrosoft 365上で管理されているかも確認する必要があります。
メールに残される業務情報
業務で作成される資料には、検討の結果や最終的な決定が記載されます。一方、その結果に至るまでの調整や判断は、必ずしも資料として残されるとは限りません。
顧客から受けた要望が社内調整を経てどのように変わったのか、仕様変更をどのような理由で受け入れたのか、過去に発生した問題へどのように対応したのかといった経緯は、メールのやり取りに残されることがあります。
資料が作成された経緯や、そもそもの案件の経緯を調べようとすると、結局メールを探さざるを得なくなることは少なくありません。
メールに含まれる情報を利用できなければ、Copilotで完成した資料を探せても、その背景までは十分に把握できない場合があります。過去の案件を別の提案に生かしたり、担当者の変更に伴って業務を引き継いだりするためには、最終的な成果物だけでなく、そこに至るまでの経緯も必要です。
そのため、Copilotによる資料活用が進むと、メールをどのように管理し、活用するかも課題になります。
Exchange Onlineによってメールも活用できるようになる
Exchange Onlineを利用すると、メールもMicrosoft 365上で管理できるようになります。その結果、メールに残されている業務上の情報もCopilotで活用しやすくなります。
これにより、長く続いたメールのやり取りを要約したり、受信したメールをもとに返信文の下書きを作成したり、予定表の情報を業務へ利用したりできます。
SharePointに保存された資料から最終的な内容を確認し、Exchange Onlineに保存されたメールからその経緯を確認できれば、案件に関する情報をより広い範囲から整理できます。Exchange OnlineとCopilotを組み合わせる意味は、メールを便利に検索できることだけでなく、メールに残された業務の経緯も利用できることにあります。
Exchange Onlineへの移行で期待できる効果
メールをCopilotで利用できるようになると、過去のメールを一通ずつ開いて経緯を確認する作業を減らせます。特に、多くの返信が続いているメールや、複数の関係者が参加しているやり取りでは、内容の要約によって確認に必要な時間を短縮できます。
返信文を作成する際にも、それまでのやり取りを踏まえた下書きを作成できるため、過去のメールを読み直して経緯を整理する負担を減らせます。ただし、生成された内容が正確であるとは限らないため、送信前の確認は必要です。
また、メールをMicrosoft 365上で管理することには、Copilotとの連携以外の意味もあります。各利用者のパソコンでメールを管理する環境では、端末の交換や担当者の変更に伴ってデータの移行が必要になります。Exchange Onlineでメールを管理すれば、端末ではなく利用者のアカウントとメールボックスを中心に運用できます。
このように、Exchange Onlineへの移行は、Copilotでメールを利用するためだけの施策ではありません。メールの保管方法と利用方法を見直し、Microsoft 365上の情報として管理する取り組みでもあります。
すべてのメールが自動的に共有されるわけではない
もっとも、Exchange Onlineへ移行しても、個人のメールが自動的に組織全体へ公開されるわけではありません。Copilotが利用する情報は、利用者に与えられたアクセス権の範囲に限られます。
本人のメールボックスに保存されているメールは、基本的に本人が利用する情報です。担当者のメールをExchange Onlineへ移行しただけでは、別の担当者が自由に検索できるようにはなりません。
複数の担当者で同じメールを確認する必要がある場合は、共有メールボックスなどの利用を検討します。Microsoft Copilotは、利用者にアクセス権が与えられた共有メールボックスをサポートしていますが、Microsoft 365グループのグループメールボックスには対応していません。
したがって、メールを組織の情報資産として活用するには、Exchange Onlineへ移行するだけでなく、個人で管理するメールと複数人で共有するメールを区別し、必要なアクセス権を設定する必要があります。
アクセス権を広げすぎれば、本来必要のない情報まで閲覧できる状態になります。反対に、共有すべき情報が個人のメールボックスに残れば、移行後も担当者への依存は続きます。Copilotを導入する際にSharePointの権限を確認するのと同じように、メールボックスについても誰がどの情報を利用できるのかを整理することが重要です。
移行前に過去メールの扱いを決める
Exchange Onlineの利用を開始しても、それまで各パソコンに保存していた過去メールが自動的に移行されるわけではありません。
過去メールもCopilotで利用したい場合は、現在の保存場所やデータ形式、容量を確認し、どの範囲をExchange Onlineへ移行するか決める必要があります。すべてのメールを移行するのか、一定期間内のメールだけを移行するのか、現在利用しているメールボックスだけを対象とするのかによって、必要な作業は変わります。
長期間のメールが複数のパソコンへ分散している場合は、移行前の調査やデータ整理にも時間がかかります。共有アドレスや代表アドレスを利用している組織では、現在の利用者や転送設定を確認したうえで、移行後のメールボックス構成を設計しなければなりません。
Copilotで過去の経緯を調べたいのであれば、その経緯が含まれるメールをExchange Onlineへ移行する必要があります。一方、今後受信するメールだけを対象とするのであれば、過去メールをすべて移行しない方法も考えられます。
Exchange Onlineへの移行範囲は、データを移せるかどうかだけでなく、移行したメールをどの業務で利用するのかにもとづいて決める必要があります。
Exchange Onlineへの移行は目的ではない
CopilotとExchange Onlineを連携すれば、メールに含まれる情報を業務へ活用できる範囲が広がります。しかし、Copilotを利用しているという理由だけで、すべての企業が直ちにメール環境を移行する必要はありません。
現在のメール運用でどのような問題が起きているのか、メールに残された情報を誰がどの業務で利用するのか、過去メールをどこまで移行する必要があるのかによって、移行の必要性と範囲は異なります。
Exchange Onlineへの移行には、ライセンス費用だけでなく、現在の環境調査、メールデータの移行、利用者の設定変更、移行後の説明なども必要です。メールアカウントの数が少なくても、長期間蓄積された過去メールや複雑な転送設定があれば、移行作業は増えます。
移行を検討する際には、Exchange Onlineの導入自体を目的とするのではなく、メールを含めた業務情報をどのように管理し、Copilotでどのように活用したいのかを先に整理することが重要です。
Copilotの活用には情報基盤の整備も必要になる
Copilotの導入直後は、文章の作成や資料の要約など、個人の作業を効率化する使い方から始めることができます。しかし、社内に蓄積された情報を利用する段階になると、資料やメールがどこに保存され、誰にアクセス権が与えられているかが活用範囲を左右します。
SharePointに資料を保存し、Exchange Onlineでメールを管理していても、必要な情報が整理されていなかったり、適切なアクセス権が設定されていなかったりすれば、Copilotを十分に活用できません。反対に、AIの特別な機能を追加しなくても、既存の情報をMicrosoft 365上で適切に管理することで、利用できる業務情報を増やせる場合があります。
Copilotを導入した後にExchange Onlineを検討することは、AI機能を追加することではなく、AIが利用できる情報の範囲を広げることです。メール環境の見直しは、Copilot活用を進めるための情報基盤整備として位置づけられます。
まとめ
Microsoft 365 Copilotは、Microsoftのアプリやサービスと連携し、利用者がアクセス権を持つ業務情報を使って回答を生成します。資料をSharePointへ保存すれば資料を利用できるようになりますが、顧客との調整内容や判断の背景がメールに残されている場合、そのメールもMicrosoft 365上で管理しなければ、資料と併せて活用することはできません。
Exchange Onlineを利用すると、メールや予定表などの情報をMicrosoft 365上で管理できるようになり、メールボックス情報を使用するCopilotの機能に必要な環境を整えられます。
ただし、各利用者のパソコンに保存されている過去メールは自動的に移行されず、個人のメールボックスが組織全体へ公開されるわけでもありません。過去メールの移行範囲、共有メールボックスの構成、アクセス権、移行後の運用などを整理したうえで導入する必要があります。
Copilotでメールを活用するために必要なのは、Exchange Onlineを導入することだけではありません。メールに含まれる情報のうち、何を誰がどのように利用するのかを整理し、その目的に合ったメール環境を整えることが重要です。
よくある質問
OutlookとExchange Onlineは同じものですか?
OutlookとExchange Onlineは役割が異なります。Outlookはメールの送受信や予定の管理を行うためのアプリケーションであり、Exchange OnlineはメールボックスをMicrosoft 365上で提供するクラウドサービスです。
OutlookはExchange Online以外のメールサービスにも接続できるため、Outlookを使用していても、メールがExchange Online上で管理されているとは限りません。
POPメールのままでもCopilotを利用できますか?
POPメールを利用していても、SharePointやWord、PowerPointなど、メールボックス情報を使用しないCopilotの機能は、必要なライセンスや利用条件を満たしていれば利用できます。
ただし、各パソコンへ保存されたPOPメールはExchange Onlineのメールボックスではないため、そのままではメールボックス情報を使用するCopilotの機能の対象になりません。
Exchange Onlineへ移行すれば、過去メールも自動的に利用できますか?
Exchange Onlineの利用を開始しても、各パソコンに保存されている過去メールは自動的に移行されません。過去メールも利用する場合は、現在の保存場所やデータ形式を確認し、Exchange Onlineへ移行する必要があります。
移行対象とする期間やメールボックスの数、データ量によって必要な作業が変わるため、現在のメール環境を調査してから移行範囲を決めます。
Exchange Onlineへ移行すれば、ほかの社員のメールもCopilotで検索できますか?
Exchange Onlineへ移行しただけでは、ほかの社員のメールを検索できるようにはなりません。Copilotが利用できるのは、利用者にアクセス権が与えられている情報です。
複数の担当者が同じメールを利用する必要がある場合は、共有メールボックスなどを利用し、必要な担当者へアクセス権を設定します。
Copilotは共有メールボックスの内容も利用できますか?
Microsoft Copilotは、利用者にアクセス権が与えられた共有メールボックスの内容を使用できます。アーカイブメールボックスや代理人として利用するメールボックスもサポートされていますが、Microsoft 365グループのグループメールボックスには対応していません。
実際に利用できる機能は、ライセンス、利用するアプリ、テナントの設定によって異なります。
Exchange Onlineへ移行すれば、メールの属人化は解消できますか?
Exchange Onlineへ移行しても、メールの保存場所が変わるだけで属人化が自動的に解消されるわけではありません。必要な情報が個人のメールボックスにだけ保存され、ほかの担当者にアクセス権がなければ、移行後もその担当者に確認する必要があります。
メールの属人化を減らすには、共有すべきメールを共有メールボックスで管理する、完成した文書をSharePointへ保存する、案件の重要な判断を個人の受信トレイだけに残さないなど、移行後の運用も併せて見直す必要があります。
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